兼業主夫ブロガーのでぶアヒルと申します。
今回は不妊治療について、その費用に関してお伝えします。
私自身、不妊治療に取り組んでおりますが「え、こんなにかかるの？」と領収書を見る度にびっくりしています。
本記事の内容は「男性の不妊治療スタート時期にかかる費用」に関してです。
なので「今から不妊治療を始めようかな、でも治療費とか不安だな」という方のご参考になれば嬉しいです。
【この記事でお伝えしたいこと】
・不妊治療始めたて、どんなお金がかかる？
・費用を補助してくれる制度のこと
不妊治療は夫婦でいっしょに取り組む問題や。
お金のことだけじゃなしに色々相談しよ。
男性の不妊治療にかかるお金
保険適用外の検査や治療はかなりの高額になることも。
事前に調べて「どこまでを望むのか」しっかりと夫婦で話し合おうな。
保険適用（3割負担）の費用
診察料
一般的な診察料はもちろん保険適用です。数百円くらいになると思われます。
血液・尿検査の一部
健康診断などでも検査される一般的な項目は保険適応となります。
腎臓、肝臓など生化学検査も同様です。
保険適用外（10割負担）の費用
精液検査
精子の状態を確認する検査となります。
運動性はどうか、精子の数はどうかといった内容を調べるためのものです。
自費負担治療なので施設によってマチマチですが、数千円から数万円します。
私は初めて受診した施設では五千円でしたが、現在通っている施設では２万円ほどかかりました。
※精液検査には保険適応となるものもあります。
血液検査（感染症など）
感染症・血液型・ホルモン検査・活性酸素抗酸化力など様々な項目を検査されることもあります。
その際に自費負担のものも多くあり、数千円以上の負担が発生することがあります。
検査する項目に関しては医師に質問し納得してから受けるようにしましょう。
雑費
移動費用
不妊治療は当事者に焦りもあり「絶対にこの病院で治療したい！」とお考えの方もいらっしゃるでしょう。
しかし、遠方の施設に通院する場合には移動費もバカになりません。
実際に人気のある先生、施設には全国から治療に殺到するようなケースもあります。
ただし、そのような施設で知っておきたい注意点を一つあげますね。
それは患者さんが多いと対応がきめ細やかに出来ない、ということです。人員にも施設サイズのキャパにも限界がありますから仕方のないことですが。
私の妻も以前の超人気施設ではこう言っていました。
人多すぎるし仕切り甘くて色々共用なのがしんどかった。
工場の出荷前の商品みたいな気分になったわ。
現在の施設は料金は高いものの、非常に快適かつ安心して治療に取り組めています。
あくまで治療に対してご自身が何を大事にしているのかをよく考えて通院する施設を決めて下さい。
また、合わないなと感じた時には別の施設に変えるのも手ですね。
サプリメント
不足している栄養素を補うサプリメントを紹介されることもあります。
よく先生と相談し、必要だと思ったら別途購入費用が必要になります。
男性の不妊治療にかかるお金を補填する制度
世の中鬼ばかりではない。
色々な金銭的なサポートをしてくれる制度もある。
あるものはぜんぶ使おう！
国・自治体の医療費助成
国や自治体毎に独自の医療費助成制度があります。
自治体によって条件、補助内容、申請方法が異なりますので「〇〇県 不妊治療 補助」といった検索をしてみてください。
例）国による不妊治療の医療費助成の適応条件と補助内容
【対象者】
(1) 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
(2) 治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦
※上記を満たし所得が730万円までであること（夫婦合算の所得ベース）
【補助内容】
(1) 特定不妊治療に要した費用に対して、１回の治療につき15万円（凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等については7.5万円）まで助成する。
通算助成回数は、初めて助成を受けた際の治療期間の初日における妻の年齢が40歳未満であるときは６回（40歳以上であるときは通算３回）まで。
ただし、平成25年度以前から本事業による特定不妊治療の助成を受けている夫婦で、平成27年度までに通算５年間助成を受けている場合には助成しない。
(2) (1)のうち初回の治療に限り30万円まで助成。（凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等は除く）
(3) 特定不妊治療のうち精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術を行った場合は、(1)及び(2)のほか、１回の治療につき15万円まで助成。（凍結杯移植（採卵を伴わないもの）は除く）
(4) (3)のうち初回の治療に限り30万円まで助成。
企業独自の補助
特に大きな会社にお勤めの方はよく社内規定を調べておきましょう。
福利厚生として医療に対する補助を行なっているところは結構あります。
医療費控除
医療費控除は不妊治療だけを対象にした助成ではありません。
しかし保険や自治体の補助を差し引いてなお10万円以上の費用が発生している時にはぜひ利用しましょう。
医療費控除とは
【医療費控除の概要】
その年の1月1日から12月31日までの間に自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額（下記3参照）の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といいます。
医療費控除は国の制度で「年間一定以上の治療費を払っている人をサポートする」内容となっています。
【医療費控除の対象となる金額】
医療費控除の金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。
(実際に支払った医療費の合計額-(1)の金額)-(2)の金額
- (1) 保険金などで補てんされる金額
（例） 生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
（注） 保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません。
- (2) 10万円
(注) その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等の5％の金額
要は「一年間の医療費から色んな補助で受けた分を引き算して、更に１０万円を引き算したお金を計算してね。その金額をあなたの所得から引いて税金安くしますよ」ということです。
具体的な例をあげますと、
年間の治療費用が50万円かかったとして、不妊治療助成金を30万円受けた場合、
50万円（年間治療費用）-30万円(不妊治療助成金)-10万円=10万円
この10万円が所得から引き算されて、その分の所得税が安くなります。
所得税がいくらかは年収次第なので下の表をご覧ください。
ここでは仮に所得が400万円だとします。
所得が400万円の方の所得税は20%なので、
10万円×20%=2万円
つまり2万円の税金が減額されます。
医療費控除は不妊治療に限った制度ではないので、大きな怪我や病気で治療費が高額になった年は一度計算してみましょう。
男性の不妊治療のお金も思ったよりかかる、だけど
男性の不妊治療にかかるお金と補助に関して本記事ではご紹介しました。
初診と最初の検査だけでも数千円から数万円（私の場合4万円ほど）がかかります。
その後の治療でも人工授精、体外受精と進めていくうちに非常に高額な治療費が必要になってくる可能性もあります。
綺麗事だけでは済まされないお金のことですので、パートナーとはしっかりと話し合って治療に望んでください。
そもそも不妊治療自体に対して「なんか不安だな」という方には、「男性の不妊治療に対する心理」に関しても記事あるので見てみてな。
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